用語集

就活で会社のデータを見るときに出てくる言葉を、やさしい日本語で説明します。各企業ページ・業種ページの数字をクリックするとここに飛びます。

基本

会社が公表している、従業員1人あたりの年間の平均給与です。残業代やボーナスを含みます。役員(取締役)の報酬は含まれません。

例: 1,000万円 → 月給ベースだと約60万円(ボーナス含む)。新卒の初任給とは違い、全社員の平均なので、年齢構成によって大きく変わります。

従業員が平均して何年その会社で働いているかの数字です。長いほど「定着率が高い=長く働きやすい」ということ。ただし若い社員が多い急成長企業は短くなりがちなので、年齢とセットで見ます。

会社グループ全体で働いている正社員の人数です。グループ会社(子会社)の社員も合算されます。本体だけの人数(単体)と区別が必要なときは、有価証券報告書の元データを参照してください。

従業員の年齢の平均です。若いと活気がある一方で経験が浅い、高いと安定している一方で若手の昇進が遅い、といった傾向の目安になります。

会社が1年間に商品やサービスを売って得たお金の合計です。会社の規模感を一番ざっくり表す数字。利益(もうけ)とは違い、ここから費用を引く前の数字です。

売上から、商品の仕入れや人件費、家賃などの費用を引いた、本業で残ったもうけです。「営業利益」と呼ばれます。売上が伸びてもここが落ちていたら要注意。

本業のもうけから、税金や金融収支などすべてを差し引いた、最後に会社に残るもうけです。「純利益」「当期純利益」と呼ばれます。ここから配当が支払われ、残りは内部留保(貯金)になります。

会社の資金のうち「自分で稼いだお金(返さなくていいお金)」がどれくらいあるかの割合です。「自己資本比率」と呼ばれます。高いほど借金に頼らず自力で経営している=つぶれにくい会社。一般的に40%超なら健全と言われます。

ROE(自己資本利益率)。会社が持っている自己資本(自分のお金)を使って、どれくらい効率的にもうけを生み出せたかを表します。投資家が一番重視する指標の1つで、日本では8%以上が目安。

営業利益÷売上で計算する、売上に対する本業のもうけの比率。高いほど「100円売って何円もうけが残るか」が大きい=価格競争力がある会社。業種によって相場が違うので、業種内で比較するのが基本。

会社自身が「今後この業績になる見込みです」と発表している数字です。グラフでは点線で表示しています。実績ではなく予測なので、外れることもあります。

管理職(課長・部長クラス以上)に占める女性の割合です。日本政府は2030年までに30%以上を目標にしています。女性が長く活躍できる環境かどうかの目安。

配偶者が出産した男性社員のうち、何割が育児休業を取得したかの割合です。100%が満点。働き方改革の進み具合を表す代表的な指標で、就活生の関心が高い数字です。

正社員以外の働き手(派遣社員・契約社員・パートなど)の人数です。正社員数と別カウント。これが多いと「コア業務以外を外部委託している」会社と言えます。

取締役(会社の経営トップ層)が1年間に受け取った報酬の合計と、1人あたりの平均額です。会社の規模感や、トップ層の処遇水準を見るのに使います。

取締役に占める女性の割合です。経営の意思決定の場にどれくらい女性が参加しているかの指標。