オープンアップグループの年収・給料・働き方を読む
技術者派遣の大手グループとして知られるオープンアップグループ。年収の水準だけでなく、働き方・勤続年数・職場の実態まで、会社が公表している数字を中心に順番に見ていきます。
オープンアップグループはどんな会社？3つの事業の柱
オープンアップグループは、機械・電気・IT・建設業界の専門技術者を企業に派遣・業務請負する人材サービス会社です。グループ内には「ビーネックステクノロジーズ」「オープンアップITエンジニア」「夢真」「オープンアップコンストラクション」などの子会社を抱えています。
事業は主に3つの柱に分かれています。
- 機電・ITエンジニア派遣：機械系・電気系・IT系エンジニアを製造業やIT企業に派遣
- 建設領域：施工管理技術者やCAD技術者を建設会社に派遣
- 海外領域：中国・インドネシア・ベトナムでの人材サービス（英国事業は売却済み）
国内に約27,000人の技術者が在籍しており、「鳥取県の全人口に匹敵するほどの技術者集団」が日本中の工場や建設現場に散らばって働いているようなスケール感です。
オープンアップグループの規模感｜売上約1,880億円・従業員約26,978人
グループ全体の売上は約1,880億円（前の年より8.5%増）です。
これは、たとえば地方の中規模県が1年間に使う予算に近い金額です。この規模の売上を、主に「専門技術者を企業に送り出す」事業で生み出しているというのは、いかに技術者需要が高いかを物語っています。
本業のもうけにあたる部分は約162億円（前の年より13.6%増）。売上のうち約8.6%がもうけになっている計算で、人材サービス業の業界平均（約6.1%）を上回る収益力です。会社の財務的な体力（借金の少なさ）も64.2%と比較的しっかりしており、財政基盤は安定しています。
オープンアップグループの年収はいくら？約751万円の実感
会社が公表している情報によると、オープンアップグループの平均年収は約751万円です（平均年齢44.4歳・平均勤続年数5.8年時点）。
日本の上場企業の平均が概ね600万円台とされるなかで、約150万円近く上回る水準です。月の手取りに換算すると、おおむね45万〜50万円前後のイメージになります。住宅ローンを抱えながらでも、ある程度のゆとりを感じられる水準といえます。
ただし、これはグループ全体の平均です。技術職・管理職・事務職など職種による差、また子会社ごとの格差については会社が公表している情報では詳細を確認できません。
> ちょっとした補足： グループ全体の平均年収のため、入社する子会社や職種によって実際の給与は変わります。選考時に確認しておくと安心です。
ボーナスの具体的な月数・金額については、会社が公表している情報では確認できません。
オープンアップグループの勤続年数と働き方は？育休・女性活躍の実態
平均勤続年数は5.8年です。平均年齢44.4歳に対してこの数字はやや短めです。技術者派遣という事業の特性上、就業先の変化や契約更新のサイクルがあることも影響していると考えられます。
女性管理職比率と男性育休取得率については、会社が公表している情報では確認できませんでした。一方で役員レベルでは女性取締役が3名おり、役員全体の30%を女性が占めています（東京大学教授の大島まり氏ほか）。経営幹部の多様性には一定の取り組みが見られます。
残業時間・有給消化率は会社が公表している情報では確認できません。口コミサイトや入社後の配属先ごとの実態も合わせて確認されることをおすすめします。
退職金制度の詳細についても、会社が公表している情報では確認できませんでした。
オープンアップグループは「やばい」と言われる理由は？データで確認できること
「オープンアップ やばい」「オープンアップグループ やばい」という検索は実際によく見られます。しかし、会社が公開している情報だけでは、そのような評価を裏付ける具体的な事実を確認できませんでした。
数字の範囲でいうと、平均年収約751万円・売上成長率8.5%・本業のもうけ率8.6%は、人材サービス業のなかで著しく問題のある水準ではありません。ただし、平均勤続年数が5.8年とやや短い点は確認できます。
勤続年数の短さが職場環境に起因するのか、派遣という事業の構造（就業先が変わることが多い）によるものなのかは、会社が公表している情報だけでは判断できません。口コミサイトや採用担当者への直接の質問も活用して、判断されることをおすすめします。
オープンアップグループの年収は続く？エンジニア派遣の将来性と入社判断
人材不足という社会課題を事業の追い風にしているオープンアップグループ。その追い風がどこまで続くのか、入社前に知っておきたいリスクと合わせて整理します。
オープンアップグループの業績は伸びてる？直近の数字を読む
直近の業績は拡大基調です。
- 売上：約1,880億円（前の年より8.5%増）
- 本業のもうけ：約162億円（前の年より13.6%増）
特に成長が際立つのは建設領域です。施工管理技術者や建設CAD技術者の派遣が前の年比26.5%増という大幅な伸びを見せており、建設現場の深刻な人材不足が追い風になっています。機電・IT領域も11.5%増と堅調でした。
一方、英国を中心とする海外事業は英国子会社を売却した結果、22%の減収となりました。国内事業に集中する戦略的な判断ですが、海外での成長機会は当面限定的な状況です。
オープンアップグループの将来性と方向性｜売上2,000億円への道筋
会社は2028年6月期の目標として「売上2,000億円・本業のもうけ200億円」を掲げています。現在の1,880億円・162億円からそれぞれ約6%・23%の上積みを目指す計画です。
成長の軸は2つです。ひとつは、国内エンジニア採用の拡大。技術者を採用してから長期間にわたって活躍してもらい、1人ひとりの社員が会社に貢献し続ける仕組みを強化する方針です。もうひとつは、グループ内での会社買収・統合の推進。アイアール株式会社の子会社化など、建設領域での規模拡大を続けています。
また、プログラミングオンライン学習サービスを手がける「SAMURAI」や、障がい者雇用の専門会社「オープンアップウィズ」など、派遣以外の事業も育てています。少子化・理系離れという逆風はあるものの、「エンジニアが足りない」という企業ニーズ自体はしばらく続く構造的な問題です。
入社前に知っておきたい3つの注意点
オープンアップグループ自身が示している課題を、入社前の判断材料として確認しておきましょう。
ひとつ目は、採用競争の激化です。 技術者採用のマーケットは年々競争が激しくなっており、「採用力が同業他社との優劣を決める」と会社自身が明言しています。採用力に力を入れている裏返しでもありますが、会社の成長が技術者の採用数に強く依存している構造は念頭に置いておくとよいでしょう。
ふたつ目は、法令・規制の変化リスクです。 労働者派遣法や職業安定法の改正次第で、派遣需要が大きく変化する可能性があります。過去にも関連法の改正が業界全体に影響を与えた経緯があります。
みっつ目は、就業先の環境が自社ではない点です。 派遣社員は主に取引先の現場で働くため、職場環境はオープンアップグループではなく就業先の企業に左右されます。入社後の配属先を含めた確認が重要です。
> ご注意ください： 派遣会社への転職・就職では、給与水準だけでなく「どの企業・現場に配属されるか」が日々の働きやすさを大きく左右します。選考時に配属先の傾向を確認しておくことをおすすめします。
オープンアップグループに向く人・向かない人
新卒・転職のどちらの視点でも、向き不向きは人によって異なります。
向いている可能性が高い人：
- 機械・電気・IT・建設のいずれかで技術力を身につけたい、または活かしたい人
- さまざまな現場やプロジェクトを経験しながら成長したい人
- 大手メーカーや建設会社の現場を経験してキャリアの幅を広げたい人
- グループの研修・育成制度を活用して未経験からエンジニアを目指したい人
向かない可能性がある人：
- 1つの会社・チームに長く腰を据えて関係を深めながら働きたい人
- 就業先が変わることへの抵抗が強い人
- 海外市場での活躍を強く望む人（現在は国内中心の戦略）
技術者派遣は「多様な現場を経験して技術の引き出しを増やす」キャリアに向いています。1か所でじっくり根を張るより、複数の環境で経験値を積み上げることに価値を見出せる人に合いやすい働き方です。
総括：オープンアップグループの年収・働き方・将来性まとめ
オープンアップグループの年収は平均約751万円と、上場企業のなかでも上位水準に位置します。売上は約1,880億円で前の年より8.5%増、本業のもうけも13.6%増と、拡大傾向が続いています。
会社が公表している情報で確認できる主なポイントは以下のとおりです。
- 平均年収約751万円（上場企業の平均より約150万円高い）
- 従業員数約26,978人・売上約1,880億円の大規模グループ
- 本業のもうけ率約8.6%（人材サービス業界平均の6.1%を上回る）
- 平均勤続年数は5.8年（技術者派遣の特性上やや短め）
- 2028年6月期に売上2,000億円・本業のもうけ200億円を目指す
女性管理職比率・育休取得率・ボーナスの詳細など、個人の職場選びに重要な情報は会社が公表している情報では確認できていません。転職エージェントや口コミサイトの情報も組み合わせながら、より詳細な実態を確認したうえで検討されることをおすすめします。
