インターライフの年収と働き方｜約666万円・平均勤続5.8年の実像を読む
インターライフの平均年収は約666万円。建設業のなかでは標準を少し上回る水準です。ただし数字だけでは見えにくい部分も多くあります。ここでは事業内容と数字の両方から、インターライフで働くことの実感をつかんでいきましょう。
インターライフはどんな会社？商業施設の空間づくりが本業
インターライフホールディングスは、商業施設やホテルの内装工事、音響・照明設備、施設の清掃や空調メンテナンスを手がけるグループ会社です。傘下には「日商インターライフ」「システムエンジニアリング」「サンケンシステム」「ファシリティーマネジメント」「玉紘工業」の5社がぶら下がっています。
イメージしやすく言うと、街に新しくオープンするレストランやホテルの内装、ライブハウスや劇場の音響と照明、そしてその後の日々の清掃まで、ひとつの建物が「生まれてから動き続ける」までを一括で引き受けられる会社です。
経営理念は「あらゆる人々に感動と喜び溢れる快適空間を提供し、社会に貢献する」。空間と設備の総合プロデュース集団というポジションを掲げています。
インターライフの規模感｜売上169億円・従業員255人で動く中堅企業
インターライフの売上は約169億円、グループ全体の従業員数は約255人です。売上を家計感覚に直すと、年間で東京の中規模オフィスビル1棟ぶんの取引額にあたります。
人数で見ると、中学校の全校生徒数より少し少ないくらい。少人数で大きな金額を回している、中堅クラスの専門集団といえます。
事業の柱は3つあります。
- 内装工事(売上約97億円)
- 音響・照明設備(売上約58億円)
- 設備・メンテナンス(残り)
特に内装工事は全体の半分以上を占める主力。大手ゼネコンのように街全体を作るスケールではなく、空間ひとつひとつを丁寧に仕上げる立ち位置だと考えると分かりやすいかもしれません。
インターライフの年収はいくら？平均約666万円の実感
インターライフの平均年収は約666万円です。上場企業全体の平均である600万円台を少し上回り、建設業全体のなかでも標準より上の水準にあります。
家計に置き換えると、月の手取りは35万円〜40万円台のイメージ。住宅ローンを組みつつ家族で暮らすには、十分余裕がある範囲です。
ただし、年代別・役職別・職種別の内訳は会社が公表している情報には載っていません。30歳時点・課長クラス・新卒の具体的な金額や、ボーナスが何ヶ月分かといった詳細は公表されていません。
ちょっとした補足:平均年齢が49.0歳と高めのため、若手の実感年収は平均より下、管理職クラスは平均より上、と読むほうが現実に近そうです。
インターライフの働き方｜平均年齢49歳・勤続5.8年は何を表す？
インターライフの平均年齢は49.0歳、平均勤続年数は5.8年です。年齢のわりに勤続年数が短いのが、この会社の特徴です。
これはおそらく、近年に他社を買収してグループ企業を増やしてきた影響と考えるのが自然です。新しく仲間になった会社の従業員はグループ全体で見ると勤続年数がリセットされて短く出るため、数字だけで「離職が多い会社」と判断するのは早計でしょう。
働き方を支える数字としては、本来チェックしたい「男性育休取得率」「女性管理職比率」「平均残業時間」「有給取得率」のいずれも、会社が公表している情報では確認できませんでした。
ご注意ください:このあたりの透明性は大手企業と比べるとまだ手薄な印象です。応募前には会社説明会や面接で直接確認することをおすすめします。
インターライフの働き方は「ホワイト」？データから見えるもの
データから断定するのは難しいですが、ヒントはあります。会社自身が経営課題として「人員不足への対応」「時間外労働の上限規制への対応」を挙げており、建設業界全体と同じく長時間労働の見直しが進行中というのが実情です。
役員10名のうち女性は1名(10%)。建設業のなかでは平均的ですが、男女多様性の面では今後の伸びしろがあります。
働き方が完全に整った大手とまでは言えませんが、業績が伸びている中堅企業らしい「これから整備が進む」フェーズと見るのが現実的でしょう。
インターライフの将来性と年収から見る入社判断｜万博と大阪リゾート構想
ここからは業績の推移と、これから先の方向性を見ていきます。直近2年で売上は急増し、本業のもうけは3倍に。背景には大阪・関西万博と都市再開発があります。何が成長を支え、どこにリスクがあるのか、判断材料を整理していきましょう。
インターライフの業績は伸びてる？2025年2月期は売上34%増・利益3倍
インターライフの直近3年の業績は、はっきりとした右肩上がりです。
- 2023年2月期: 売上114億円、本業のもうけ1.7億円
- 2024年2月期: 売上126億円、本業のもうけ2.7億円
- 2025年2月期: 売上169億円、本業のもうけ8.7億円
2025年2月期は売上が前年から34%増、本業のもうけは3倍以上(+223%)へ跳ね上がりました。理由ははっきりしており、大阪・関西万博関連工事と、大阪周辺の再開発案件の完工が一気に進んだためです。
特に主力の内装工事は売上97億円(+53.6%)、本業のもうけは5.3億円(+278.8%)と大幅改善。本業のもうけ率も2.14%から5.17%へ大きく上がり、ようやく「もうかる商売」の構造へ変わってきました。
数字だけ見ると、いまが業績的にいちばん良いフェーズです。
インターライフの将来性｜大阪リゾート構想と「NEXT STAGE 2030」
インターライフは2026年2月期から新しい中期経営計画を始動し、「NEXT STAGE 2030」をスローガンに掲げました。視野に入っているのは2030年に大阪で開業予定の統合型リゾートです。
3年後の数値目標はこのとおりです。
- 2028年2月期: 売上200億円、本業のもうけ10億円
- 売上に対するもうけ率: 5%以上を維持
ざっくり言うと「今の勢いを維持しつつ、もう一段大きくする」プランです。
成長の柱として掲げているのは3つ。
1. 新たな成長基盤の構築(グループ会社の相乗効果を高める)
2. 収益性の向上(IT活用とコスト管理)
3. 環境・社会への配慮の推進
大阪万博で実績を作り、その先のリゾート需要を取りに行く流れは、関西エリアに強い同社にとって追い風です。新しい施設の空間と設備を作る仕事は、今後数年は安定して見込めると読み取れます。
インターライフの入社前に知っておきたい3つの注意点
会社自身が公表しているリスクから、入社前に知っておきたいポイントを3つに整理しました。
ひとつ目は、国内売上が中心であること。国内の景気が悪化すると、取引先の新規出店や設備投資が一気に縮み、受注が減るリスクがあります。海外案件で稼ぐ大手と違い、国内需要の波を直接受けやすい構造です。
ふたつ目は、他社の買収に頼る成長戦略のリスク。買収した会社の事業が計画どおりに進まないと、投じた金額を回収できなくなる可能性があります。実際、設備・メンテナンス事業では一部工事の採算悪化で損失も出ています。
みっつ目は、人員不足と長時間労働の規制対応。建設業界全体の構造的な課題で、インターライフも例外ではありません。働き方改革が進むなかで、現場の負担と効率化の両立が問われます。
インターライフに向く人・向かない人
インターライフが合いそうな人と、そうでもなさそうな人を、新卒・転職の両視点で見ていきます。
向く人:
- 商業施設・ホテル・劇場・ライブハウスといった「空間づくり」に興味がある
- 大手ゼネコンより、中堅の機動力と専門性で勝負したい
- 関西エリア(特に大阪)のプロジェクトに関わりたい
- 買収で広がっていく組織のなかで、変化を楽しめる
向かない人:
- 数万人規模の大手で安定したキャリアパスを歩みたい
- 海外プロジェクトを中心にキャリアを積みたい
- 育休取得率や女性管理職比率といった明確な数字で会社を選びたい
中堅クラスゆえの良し悪しがはっきり出ます。任せられる範囲が広く、関西の大型案件に若いうちから関われる可能性がある反面、福利厚生の数字の「見える化」は大手に一歩劣るのが現状です。
総括：インターライフの年収・働き方・将来性まとめ
インターライフの年収は平均約666万円。上場企業の平均より少し上の水準で、過度に高くはないものの、建設業の中堅としては手堅いラインといえます。
業績は2025年2月期に売上169億円・本業のもうけ8.7億円と過去最高水準まで伸び、大阪・関西万博と再開発案件が後押しとなりました。2030年の大阪・統合型リゾート開業を見据えた新中期経営計画もスタートし、向こう数年の仕事量は安定して見込めそうです。
一方で、平均勤続5.8年や育休・女性管理職比率の非公表など、働き方の透明性は今後の改善ポイント。気になる人は転職サイトや会社説明会で直接確認することをおすすめします。
